サイトを自分たちで更新できる状態にするには|更新範囲の切り分け方
Webサイトの更新を毎回外注せずに済むよう、どこまでを社内で更新できる形にすべきかの切り分け方を説明します。
サイトの文言を1行直すだけで、費用と待ち時間が発生する。この状態を避けるには、公開前に更新範囲を決めておく必要があります。
すべてを社内で更新できるようにしなくてよい
「全部を自分たちで触れるようにしたい」という要望はよくいただきますが、現実的ではありません。更新の自由度を上げるほど、レイアウトが崩れるリスクと運用の難易度が上がります。
現実的なのは、頻度で切り分ける方法です。
| 更新の頻度 | 対応 |
|---|---|
| 月に何度も変わる(お知らせ、記事、実績) | 社内で更新できる形にする |
| 年に数回(サービス内容、料金) | 社内で更新できる形にする |
| ほとんど変わらない(構造、デザイン) | 変更時に相談する |
更新できる形にする方法
- 更新頻度の高い箇所をデータとして切り出す
- その部分だけを編集できる状態にする
- 誰が更新してよいかを決める
- 更新手順を、専門用語なしの手順書として残す
4番目が抜けていると、結局使われません。
ソースコードを受け取っておく
将来どこに依頼するかを自由に選べるよう、ソースコードや設定内容は受け取っておきます。手元にない場合、他社に相談する時点で調査費用が発生します。
乗り換える意思がなくても、選べる状態にあることには意味があります。
契約前に確認すること
- 更新できる範囲はどこまでか
- 更新手順書は納品物に含まれるか
- ソースコードはもらえるか
- 引き渡し後の質問には対応してもらえるか
更新する人が代わっても続く形に
特定の担当者しか触れない状態は、その時点では効率的に見えます。しかし将来の選択肢を狭めます。手順書は、新しい担当者が読んで同じ操作ができる粒度で書きます。
まとめ
サイトの更新は、頻度で範囲を切り分けるのが現実的です。株式会社スリーラボ(3LAB Inc.)は、公開後に社内で更新できる仕組みづくりまでを制作の工程に含め、サイト一式(ソースコード含む)と運用マニュアルをお渡ししています。詳しくは事業内容のページをご覧ください。