ブラックボックスを社内に残さないために|担当者が代わっても止まらない状態
特定の人しか触れないシステムや業務が生まれる仕組みと、それを避けるために引き渡し時点で何を決めておくべきかを説明します。
「あの仕組みは前の担当者しか分からない」という状態は、どの会社にも生まれます。悪意があって起きるわけではなく、日々の効率を優先した結果として発生します。
なぜ生まれるのか
- 説明するより自分でやったほうが早い 短期的には正しい判断です。それが積み重なります。
- 手順が頭の中にある 毎日やっているため、書き出す必要を感じません。
- 判断の理由が共有されない なぜその設定なのかは、決めた人しか知りません。
影響が出るのは後になってから
担当者がいる間は問題が表面化しません。異動・退職・長期休暇のタイミングで、初めて影響が出ます。そのときには聞ける相手がいません。
引き渡し時点で決めること
| 項目 | 決めること |
|---|---|
| 手順 | 誰が読んでも同じ操作ができる粒度で書く |
| 判断の理由 | なぜその方式を選び、何を見送ったか |
| 権限 | 個人アカウントではなく役割で持つ |
| 更新 | 誰が資料を更新するか |
3番目は見落とされがちです。退職者の個人アカウントでサービスが契約されている状態は、実際によく見つかります。
判断の理由が最も重要
手順書だけがあると、書いてあるとおりに操作することはできますが、状況が変わったときに判断できません。
- なぜこのツールを選んだのか
- なぜこの工程は自動化せず手作業のまま残したのか
- なぜこの機能は実装しなかったのか
これらが残っていれば、担当者が代わっても自分たちで判断し直せます。
外注でも同じ
外部に依頼した場合も同様です。実物だけを受け取り、判断の理由を受け取らないと、その会社に依頼し続けるしかない状態になります。
まとめ
ブラックボックスは、実物・手順・判断の理由の3つを揃えて残すことで避けられます。株式会社スリーラボ(3LAB Inc.)は、この3つをまとめて引き渡し、当社に依頼し続けないと動かない状態はつくりません。詳しくはスリーラボについてをご覧ください。